YouTube登録者5万人の収入はいくら？月収・年収の目安を徹底解説

YouTube登録者5万人の収入は、一律ではありません。

同じ5万人でも、月の広告収益が約11万円だった公開事例も、約60万円だった事例もあります。

ただし、これらは公開当時の個別事例で、平均月収ではありません。

収入を考えるときは、登録者数だけでなく、月間再生回数・RPM（1,000再生あたりの収益）・動画の種類を分けて確認することが大切です。

この記事では公式資料と収益公開事例をもとに、月収・年収の考え方や、YouTubeだけで生活できるかまで解説します。

YouTube登録者5万人の収入は月収・年収いくら？

結論からいうと、YouTube登録者5万人の月収・年収を登録者数だけから特定することはできません。

実際、登録者数がほぼ同じでも、動画の再生状況や収益化の仕組みが違えば収入には大きな差が出ます。

通常動画を中心とした仮定の計算では、月間50万再生でRPMが100円なら月5万円、300円なら月15万円、500円なら月25万円です。

同じ状態が12か月続いたとすると年60万〜300万円になります。しかし、このRPMは計算用に設定した数字であり、登録者5万人の平均実績ではありません。

RPMには、YouTubeアナリティクス上の広告収益だけでなく、YouTube Premiumやメンバーシップなどの対象収益も含まれ得ます。

企業案件や外部アフィリエイト収入とは区別してください。また、動画が収益化されていなければ、再生数が多くても広告収入が発生しない場合があります。

YouTube登録者5万人の収入を再生回数別にシミュレーション

登録者5万人の月収を比較するには、月間再生回数÷1,000×RPMで計算する方法が分かりやすいでしょう。

以下は通常動画の視聴回数を想定し、RPMを100円・300円・500円と仮定した計算表です。

ショート動画のRPMは集計の仕組みが異なるため、同じ表をそのまま当てはめないでください。

月間再生回数	RPM100円	RPM300円	RPM500円
10万回	1万円	3万円	5万円
30万回	3万円	9万円	15万円
50万回	5万円	15万円	25万円
100万回	10万円	30万円	50万円

たとえばRPM300円であれば、月間再生数が10万回から100万回に増えると、計算上の収益も3万円から30万円になります。

実際のRPMは一定ではないため、再生数だけで確定額を予測することはできません。

① 月間10万回再生の場合

月間10万回再生の場合、RPM100円なら月1万円、300円なら3万円、500円なら5万円です。

12か月同じ条件が続けば年12万〜60万円という計算になります。

登録者5万人に対し月間10万回再生という条件は、一人の登録者が必ず2回視聴することを意味しません。

登録者以外の視聴や過去動画の再生も含まれるためです。再生数が安定していても、広告制限や視聴者層の変化によってRPMが上下する場合があります。

② 月間50万回再生の場合

月間50万回再生の場合、RPM100円なら月5万円、300円なら15万円、500円なら25万円です。

RPM300円を仮定すると年180万円ですが、これは毎月50万再生と同じRPMを維持できた場合の試算にすぎません。

一度だけ動画が大きく伸びて50万回に達した場合と、過去動画を含めて毎月50万回前後を維持できる場合とでは、生活の見通しが異なります。

月の収益額に加えて、複数月の推移や投稿にかかる費用も確認したいところです。

③ 月間100万回再生の場合

月間100万回再生の場合、

• RPM100円なら月10万円
• 300円なら30万円
• 500円なら50万円

です。計算上は年間120万〜600万円となるため、YouTubeを主な収入源にする可能性も出てきます。

ただし、月間100万回再生しても、ショート動画中心か通常動画中心か、収益化の対象かどうかで結果は変わります。

収入が大きくなれば、編集外注費、撮影費、ソフト代なども増えることがあります。

売上の数字だけで手取りを判断しないようにしましょう。

YouTube登録者5万人でも収入に差が出る3つの理由

登録者5万人という条件が同じでも、収入が変わるのは、1再生あたりの収益、動画の種類、実際の視聴状況が異なるためです。

YouTube公式は、RPMとCPMを区別しています。

CPMは広告主側の広告表示に対する単価であり、クリエイターが1,000再生で受け取る額と同じではありません。

① 動画ジャンルによって収益単価が異なる

広告の需要や広告主がターゲットとする視聴者が異なるため、動画ジャンルによって収益性に差が生まれる可能性があります。

たとえば商品購入やサービス申し込みを検討する視聴者が多いジャンルと、娯楽中心のジャンルでは広告の状況が異なります。

ただし、「金融系なら必ず高単価」「ゲーム系なら必ず低単価」と決めつけることはできません。

国・地域、季節、視聴者層、広告掲載の可否なども影響します。ジャンル別の具体的なRPM相場を掲載するなら、同一条件の信頼できるデータが必要です。

② 通常動画とショート動画では収益の仕組みが異なる

通常動画では、動画再生ページに表示される広告の純収益について、対象パートナーに55%が分配される仕組みです。

一方、ショート動画ではショートフィード広告の収益をプールし、対象となる視聴の割合などに応じて割り当てた収益の45%を分配する方式です。

このため、登録者数も総再生回数も同じだからといって、通常動画とショート動画の収入が同じになるとは限りません。

ショートの再生数に通常動画向けの仮定RPMを掛けて収益を見積もらないことが大切です。

③ 再生回数や視聴者の属性によって収入が変わる

登録者5万人がいても、その全員が毎月動画を見るわけではありません。

また、おすすめ動画や検索から登録者以外に視聴されることもあります。したがって、登録者数よりも実際の再生回数が収入を考えるうえで重要です。

さらに、視聴者の居住地域、広告の需要、動画が広告掲載に適しているかなどによって収益は変動します。

同じ月間50万再生でも、毎月同じ金額になるとは限りません。公開収益を参考にする際は、登録者数だけでなく、再生期間と動画の種類も一緒に確認しましょう。

YouTube登録者5万人の実際の収益公開事例

ここからは、登録者5万人前後で収益額が公開されている事例を紹介します。

これらはチャンネル運営者自身または当該運営者による寄稿で公開された情報です。

金額は掲載当時のもので、2026年現在の収入を示すものではありません。

また、収益額の監査やYouTube管理画面の実機検証をSOHO日和が行ったわけではありません。

① 登録者5万人前後の収益公開事例

登録者数が近いチャンネルでも、収益が大きく異なることを確認できます。公開時期と収益の対象も添えて比較しましょう。

公開元・条件	公表された月間収益	確認事項
西崎康平氏・登録者約5万人	広告収益 約60万円	2020年公開記事での自己申告
つっしー氏・登録者約5.1万人	広告収益 約11万円	2023年公開記事、2月の実績として紹介
運営者による寄稿・Vlog系約6万人	約23万〜33万円	2022年公開、毎日更新のチャンネル

特に、つっしー氏は対象月に通常動画が約30万再生、ショート動画が約360万再生と公表しています。再生数の合計が多くても、動画形式によって収益の内訳が変わることが読み取れます。

② 月収が高いチャンネルと低いチャンネルの違い

上記の公開額では約11万円から約60万円まで幅があります。

ただし、動画ジャンル、対象月、収益の定義、視聴回数などの条件がそろっていないため、「高収益チャンネルは必ず単価が高い」と結論付けることはできません。

比較できるのは、「登録者数が約5万人という共通点があっても、実際の収益は大きく違う」ということです。

つっしー氏の例のようにショート動画から視聴を集めているケースと、通常動画を中心に運営するケースとでは、収益の構造そのものが異なります。

③ 収益公開データを見るときの注意点

YouTuberの収益公開を読むときは、

• 公開年月
• 登録者数の時点
• 動画形式と再生回数
• 金額の範囲

を確認しましょう。

「月収」と書かれていても、広告のみなのか、案件やグッズ販売を含むのかによって意味が変わります。

加えて、公開額は通常、所得税や住民税などを差し引いた後の手取りとは限りません。

編集費・撮影費などの必要経費を差し引く前か後かも確認が必要です。

今回の公開事例を平均して「登録者5万人の平均月収」とすることも適切ではありません。

YouTube登録者5万人が広告以外で収入を得る3つの方法

登録者5万人の収入を考えるときは、YouTubeから分配される広告関連の収益だけでなく、企業案件や商品の紹介なども確認したいところです。

ただし、登録者5万人なら企業案件が必ず入るという保証はありません。視聴者との相性、企画内容、実際の視聴状況によって条件が変わります。

① 企業案件・スポンサー収入

企業案件とは、企業から依頼を受けて商品やサービスを動画で紹介し、対価を得る取り組みです。

広告分配とは別の契約による売上のため、YouTubeのRPMからその金額を計算することはできません。

案件の報酬は、動画の想定視聴回数、チャンネルの専門性、制作範囲、二次利用の有無などで変わります。

受注した場合は、宣伝であることを視聴者に分かるよう適切に表示し、YouTubeの有料プロモーションに関するルールと日本の広告表示ルールも確認しましょう。

② アフィリエイト・商品販売

アフィリエイトは、動画説明欄などから商品やサービスが購入・契約された際に成果報酬を得る方法です。

自分で制作した教材や商品を販売する方法もあります。どちらも、広告の再生数とは別の仕組みで収入が発生します。

たとえば撮影機材のレビューをするチャンネルなら、比較した機材の購入先を案内する方法が考えられます。

ただし報酬は成約条件や返品などのルールによって異なり、登録者5万人だから一定額を得られるわけではありません。

広告・PRであることの表示も忘れないようにしましょう。

③ メンバーシップ・投げ銭

YouTubeのチャンネルメンバーシップやSuper Chat、Super Thanksなどを利用すると、視聴者から継続課金や支援を受けられます。

対象となる機能を利用するには、YouTubeパートナープログラムの要件や各機能の利用条件を満たす必要があります。

YouTube公式によると、対象となるファン向け課金機能では、規定の純収益の70%がパートナーに分配されます。

ただし、会員数や支援額はチャンネルごとに違います。

また、これらの収益の一部はRPMにも含まれるため、RPMで計算した額と無条件で足し合わせると二重計上になる可能性があります。

YouTube登録者5万人の収入だけで生活できる？

登録者5万人でも、生活できるかどうかは毎月安定して残るお金で判断する必要があります。

仮にYouTube関連の売上が月20万円でも、機材費や外注費を差し引いたうえで、生活費や税金・社会保険料を賄えるかは人によって違います。

ここでは目標月収から必要な再生回数を逆算します。

① 月収20万円を得るために必要な再生回数

月収20万円をRPMから逆算すると、必要な月間再生回数は「20万円÷RPM×1,000」です。通常動画を想定した計算例を次に示します。

仮定RPM	月20万円に必要な再生回数
100円	200万回
200円	100万回
300円	約66.7万回
500円	40万回

RPM300円なら約66万6,667回の再生が必要です。これは登録者5万人なら必ず達成できるという意味ではありません。

実際のチャンネルのRPMや再生状況が分からない場合は、複数のケースを比較しておくとよいでしょう。

② YouTube専業になる際のデメリットと注意点

専業になる前に注意したいのは、動画が伸びない月にも生活費や固定費はかかることです。

広告需要の変動、視聴傾向の変化、動画への広告制限などが収入に影響する場合があります。

撮影機材、編集ソフト、通信費、外注費などの支出も無視できません。さらに、収益の入金タイミングと生活費の支払いタイミングが一致するとは限りません。

過去1か月だけで判断せず、複数月の実績と必要な生活資金を確認してから専業化を検討するのが現実的です。

③ 収入を安定させるためにできること

収入を安定させたいなら、単発のヒット動画だけに頼らず、検索などから継続的に視聴される動画を蓄積することが選択肢になります。

視聴者がどの動画を見ているか、動画公開後の再生回数がどのくらい続くかも分析しましょう。

また、YouTubeの広告関連収益と企業案件・外部アフィリエイトなどを分けて記録すると、どの収益源に依存しているか把握しやすくなります。

YouTube Studioでは「アナリティクス」→「収益」から推定収益を確認できます。

継続的な収益と経費を把握したうえで、今後の投稿計画を調整することが大切です。

YouTube登録者5万人の収入に関するよくある質問

登録者5万人の収入に関連して、本文で詳しく触れていない疑問をまとめます。

まとめ｜YouTube登録者5万人の収入は再生回数と収益単価で決まる

YouTube登録者5万人の月収には、公開事例でも約11万円、約60万円など大きな違いがありました。

登録者数は収益を確定する数字ではなく、実際の再生回数と収益の仕組みを見る必要があります。

• 通常動画を想定した仮定では、月間50万再生・RPM300円なら月15万円
• 登録者5万人前後の公開収益は、チャンネルや公開時期によって差がある
• 通常動画とショート動画では収益分配方式が違う
• 専業化は収益額だけでなく、経費・税金・変動リスクを踏まえて検討する

まずは、目標月収と仮定RPMから必要再生回数を計算してみてください。

すでにチャンネルを運営している場合は、YouTube Studioの実際のRPMと複数月の再生状況を確認するのが出発点です。